「一生使える資格」10個！男が転職で年収上げたいならこれを獲れ！

一生懸命働いてはいるけど、もらえる給料には不満がある、という方も少なくないかと思います。

仕事によって、就職先によって、給料には雲泥の差が出てしまいます。

今より収入を上げたいという方は資格の取得を目指すのも1つの手です。

資格によっては安定して高収入が見込めるでしょう。

この記事では収入を上げるために男性が「一生使える資格」を紹介いたしますので、ぜひ参考にしてください！

一生使える資格の特徴とは？

転職を考えたときに、就職先に自分を適切に評価してもらうために「資格」を取得しておくことはとても重要です。

しかし、どんな資格でもよいわけではありませんし、全ての資格を取得する必要もありません。

今からでも取得でき、かつ就職先に良い印象を与えるものであるものがよいでしょう。

資格にはさまざまな種類があるので、自分の能力に合ったものの取得を考えてみましょう。

1.ポータブルスキルに関連する資格であること

ポータブルスキルとは、業種や職種、時代の流れなどにあまり関係がなく、どこに就職することになっても評価されるスキルを指します。

などが代表的です。

ポータブルスキルの多くは今から勉強を始めても試験を突破することができます。

独学でも勉強をすることはできますが、通信教育や専門のスクールに通った方が試験に合格する可能性が高いかもしれません。

2.名称独占だけでなく業務独占の資格であること

業務独占の資格とは国家資格の分類の1つを指します。

資格を持っている人だけが行うことのできる業務があります。

などです。

国家資格のため、資格を取得するためには多くの時間と労力が必要です。

資格を取得するときには、「自分がこの道で生きていけるのか」をしっかり考えておきましょう。

また、資格を取得する前に、その資格の業務独占範囲をきちんと確認しておくことが重要です。

例えば、司法書士と弁護士は法律に関係する仕事をしているような印象がありますが、取り扱える範囲が全く異なります。

仕事でとり扱える範囲を超えてしまうと罰せられてしまうので、自分がどのような仕事をしたいのかを事前によく考えてから資格の取得を目指してください。

3.知名度の高さ

資格はさまざまな種類が数多くあるので、できるだけ知名度の高いものを取得することをおすすめします。

知名度の低い資格は、転職時に企業で適切な評価を受けられない可能性があります。

例えば会計に関する資格に

があります。

簿記は誰でも聞いたことがあるほど有名な資格です。

財務や経理の仕事に就きたい方であれば、まず取得しておくべき資格と言えます。

一方、ビジネス会計検定は企業の経営成績や財政状態を表す財務諸表の分析ができる資格です。

どちらかというと、企業の財務状態を把握するために必要な資格になります。

あまり知名度は高くありませんが、マネージャーや部長などの中間管理職になり、数字を扱う知識が必要になった場合、必ず役に立つ資格です。

両方取得する必要はありませんが、迷った場合は知名度の高い方を選ぶのもいいでしょう。

もちろん迷わない場合は自分が考える将来に適した方を取得するとよいでしょう。

ポータブルスキルをみがく資格5選

ポータブルスキルとしておすすめできる資格にはどのようなものがあるのでしょうか。

ここでは

についてご紹介します。

ファイナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナーには、

があります。

FP技能士は国家資格で、3級、2級、1級の3段階のレベルに分かれています。

AFPとCFPは民間資格で、難易度が異なるものです。

しかし、AFPやCFPは有効期限があり、資格を更新するためには、およそ2年の間に日本FP協会が実施する継続教育でAFPは15単位以上、CFPの場合は30単位以上の取得が必要になります。

ポータブルスキルとしてファイナンシャルプランナーの資格を取得するのであれば、まずはFP技能士の2級の取得を目指すとよいでしょう。

FP技能士の2級を取得しておけば、手続きをするだけでAFPの資格を取得することが可能ですし、ポータブルスキルとして十分役立ちます。

中小企業診断士

中小企業診断士は国家資格の1つで、中小企業の経営に対する問題に対して診断をしたり、改善するための助言をする専門家です。

企業の資金的なものだけでなく

などさまざまな状況を見て、適切な判断をする必要があります。

中小企業診断士の資格を取得するためには、「中小企業診断士試験」の1次試験と2次試験に合格し、実務補修か診断実務のどちらかを選択しなくてはいけません。

どんな就職先であってもポータブルスキルとして重要視されますので、興味のある方はチャレンジしてみてはいかがでしょうか。

TOEIC

日本企業であっても、日本国内だけでなく多くの国々と取引を行っています。

そのため、英語力があるか否かを採用時の参考にしている企業も多いのです。

英語力の是非を問うのに多くの場合、英語の試験の中でも受験者数の多いTOEICを参考にします。

TOEICの試験にはLRとSWの2つがあります。

LRとは

LRは「聞く力と読む力を重視するTOEIC」、SWは「話す力や書く力を重視するTOEIC」だと考えてください。

SWはLRに比べて英語力があることを示すことができますが、受験者数はLRの方が圧倒的に多く、TOEICといえばLRと考えている企業がほとんどです。

中にはTOEICのSWと言っても違いを知らない企業もあります。

就職のためにTOEICを受験するのであれば、LRだけで問題ないでしょう。

MOS（マイクロソフト オフィス スペシャリスト）

MOSとはマイクロソフトが発売している

のスキルレベルを示すものです。

就職のために資格取得を目指すのであれば、WordとExcelだけで十分でしょう。

MOSには一般的なスキルレベルの「スペシャリストレベル」と上級者レベルの「エキスパートレベル」があります。

スペシャリストレベルが取得できれば「基本的な使用方法が理解できる」ことを企業に示せます。

頑張ってエキスパートレベルまで取得しなくても大丈夫です。

また、MOSには「2013」や「2016」、「2019」などさまざまありますが、できるだけ最新バージョンのものを取得することをおすすめします。

ビジネス会計検定

ビジネス会計検定とは企業の損益計算書や貸借対照表などの財務関係の書類に対して、収益性や成長性などを分析する資格です。

財務に関連する資格に「簿記」がありますが、こちらは損益計算書や貸借対照表などを作成するための資格です。

ビジネス会計検定はまだ知名度が低いため、企業の方で認知していないことも考えられますが、財務に関する分析力があることを示すことができれば、それは大きなアピールポイントになります。

ビジネス会計検定には1～3級までありますが、就職のためなら3級を取得しておけば十分です。

受験者数も年々増えてきていますし、管理職になった時に役に立つ資格なので、ぜひ取得してみてはいかがでしょうか。

「業務独占」の資格5選

業務独占の資格の中には一般的なビジネスマンには取得困難なものが多いです。

また、資格取得のための難易度も高いため、多くの労力が必要になります。

「この資格を持ってこの道で生きていく」という決意がなければ難しいものも多いので、自分の中で決心が固まってから取得するための努力をすることをおすすめします。

税理士

税理士は名前の通り税金に関するサポートをする仕事で、納税者の代わりに申告したり、税務署に提出する書類を作成します。

税理士の多くは会計事務所で働きますが、税務署やコンサルティング企業などで働くことも可能ですし、独立することもできます。

税理士の資格を取得するためには、大学などで経営学を学ぶか、実務経験が2年以上あるなどの受験資格に当てはまることが必要です。

修士や博士の学位があれば試験の一部が免除されます。

税理士の試験は会計学に属する科目が2つ、税法に属する科目を3つ取る必要があります。

しかし、一気に全ての科目に合格する必要はありません。

5科目全てに一気に合格する人はあまりいないのが現状です。

仕事をしながら勉強をして資格を取れますが、数年の計画でコツコツと5科目全てに合格し資格取得を目指した方がよいでしょう。

公認会計士

公認会計士は企業の会計監査が仕事なので、一般的には監査法人や税理士法人などで働きますが、独立して働くこともできます。

公認会計士の資格を取得するためには、まず試験に合格しなくてはいけません。

試験の内容は4科目の1次試験、5科目の論文式の試験に合格する必要があります。

受験資格は特にありませんが、かなり難関な試験のため、社会人が働きながら取得するのは非常に大変です。

また、試験の合格後に「2年間の業務補助」や「一定期間の実務補修」が必要になるので、会社を退職しなくてはいけません。

資格の取得だけでなく、現状も変えなくてはいけないので、よく考えてから資格の取得を目指しましょう。

行政書士

行政書士の仕事は簡単に言うと「依頼者に代わって書類を作成する」ことです。

書類の内容は法人の手続きや土地の売買などの申請書類、店舗の開業申請などさまざまな種類があります。

行政書士の試験内容は行政書士の業務に関する法令科目と一般知識です。

資格取得後は行政書士を求人している企業で働いた後、独立をする方が多いようです。

司法書士

司法書士の仕事には

などがあります。

司法書士の試験内容は民法や商法、登記法などです。

行政書士とよく間違えられますが、司法書士は「財産や権利を守る」ことが仕事になります。

行える仕事の範囲が全く違うのでよく確認してから資格の取得を目指してください。

宅地建物取引士

宅地建物取引士は土地や建物の売買時に重要事項をお客様に説明やサポートなどを行う仕事です。

この仕事は不動産会社で働いていても、宅地建物取引士しかできないのです。

不動産関係の専門家、と言っても過言ではありません。

宅地建物取引士の試験内容は宅建業法や不動産に関する法律に関する内容です。

全部で50問あるうち、36～38点程度で合格になります。

不動産にかかわる仕事をするのであれば、取得を考えてみることをおすすめします。