【入院を会社に報告する】手術や病気症状は書く？例文で解説

病院から突然入院するようにと言われたら、戸惑ってしまいますよね。

「いつ休めばいいのだろう」、「同僚に迷惑をかけてしまうのでは？」と不安な気持ちになる方は多いのではないでしょうか。

この記事では、会社に入院を伝える報告例文を具体的に紹介しています。

↑これらの両方について文例を紹介しています。

会社へ報告する方法や内容、病状や労災かどうかのケース別に解説していますのでぜひ参考にしてみてくださいね。

入院するときの会社への報告方法

病院から入院するようにと言われたら、会社に報告して休暇をもらう必要がありますよね。

報告方法には、次のようなケースによって異なります。

会社は従業員が入院することにより仕事に空きが出てしまいます。

入院のための休暇によって仕事の埋め合わせなどを考える必要があります。

一方、あなたは他の同僚などに迷惑をかけてしまうと思い、入院を先延ばしにしようと考えてしまうかもしれません。

しかし、あなた自身が入院を先延ばしをして悪化してしまったらどうしますか。

将来的に働くことさえ難しくなる可能性があります。

会社内での評価よりも、あなた自身の身体を大事にして入院期間を決めましょう。

緊急性のある入院はその日のうちに相談

緊急手術が必要な場合には、病院の先生に言われたその日に相談しましょう。

あなた自身の人生で大きく影響してしまう症状かもしれません。

緊急入院の旨を上司にすぐに伝え、入院する手続きを取りましょう。

緊急性を伴わない入院の場合

緊急ではない場合は、基本的にあなたのスケジュールで入院日を決めることができます。

入院することが事前に伝えられた場合、ほとんどの病気では入院期間の目安を教えてくれます。

あなた自身で日程を設定して、上司に休暇を取れるか確認すればよいですよ。

有給休暇は基本的には自由に使うことが可能です。

しかし、なるべく有給休暇を使わなくてよいように調整した方が良いですね。

そうすることで他の同僚などに対して申し送りなどができるので、会社への信頼を維持しながら安心して入院することができます。

身体の病気の場合、病名・症状などは伝える？

身体の病気の場合は、どのような病名、症状なのかをきちんと伝えましょう。

会社としては身体不調に伴う労災（業務や通勤に伴う労働災害）は避けたいはずです。

症状によっては、会社はこのようなことを配慮する必要があります。

身体の病気の場合、基本的には会社に診断書を提出する必要はありません。

しかし必要になる場合には提出するようにしてください。

身体に障がいがでた場合は？

病状に進行によって重度の身体障がいが出てしまう可能性があったり、出てしまったとしましょう。

場合によっては身体障がいの枠に変わることとなります。

そのような場合には社会保険が変更となるため、申請が必要になることもあります。

心の病気の場合、病名・症状などは伝える？

鬱（うつ）などの心の病気であったとしても、病名・症状を会社には伝えた方が良いです。

会社としても接し方を考える必要性が出ることもあります。

精神的に重症と思われたら、会社での人事考課に響くかもと不安に思うかもしれません。

しかし鬱の場合にも、精神障がいに当てはまる事があります。

それに伴って社会保険の見直しが必要になることがあるので、正しく伝えましょう。

仕事が原因で鬱になった場合には、あなた自身の将来のためにも働く環境もしくは会社を見直してみてもよいかもしれないですね。

医師からの証明が必要な場合、労災の申請は？

業務・通勤中に怪我をして労働ができなくなってしまった労災だったとしましょう。

その場合は、「休業給付」という形で給付金を受け取ることとなります。

また労災での被災者が止むを得ない事情で、労災指定病院以外の医療機関で手術などの治療を受けるとしましょう。

その費用を労災者が負担した場合には、その費用が現金で返金されることもあります。

なお、労災であるかどうかは管轄の労働基準監督署長が決定することとなっています。

医師の判断は有効ではないので、理解しておいてくださいね。

医師が記載した診断書が必要な場合、労災の申請について

労災によって治癒後も障がいが残った場合には、障害（補償）給付を受けることができます。

障害の程度によって支給される保証が次のように異なります。

また、労災にともない針や灸の治療を受けることもあります。

その場合は、労働基準監督署で診断書が認められると、保険が適用となります。

労災申請に使う診断書をもらうためにかかる費用

労災申請を行う診断書の費用は、4,000円と決まっています。

ただし、医療機関によっては4,000円を超えた請求をされることもあります。

このような事情であったとしても、4,000円を超えた金額については自己負担となります。

事前に確認するようにしましょう。

入院を会社に報告するときの伝え方

入院することを会社に伝える報告方法について、次の２通りのパターンがあります。

それでは順番に例文を紹介します。

上司に口頭で伝える場合の例文

私事ですが、この度病院から入院をするようにと伝えられました。

私の業務と有給休暇を考慮して、〇月〇日から2020年△月△日までお休みを取りたいと考えております。

病名は●●です。

入院先は■■病院です。

現段階では自宅療養が必要かどうか不明なため、入院後に確認次第連絡させていただきたいと考えているのですが、いかがでしょうか。

会社に書類で伝える場合の例文

件名：入院届

標題の件の通り、この度は下記の通り入院することとなりましたので、お報告いたします。

ご心配をおかけして申し訳ございませんが、ご配慮いただけますと幸甚です。

---記---

1.　入院予定の期間

2020年〇月〇日から2020年△月△日まで

2.　病名

●●●病

3.　入院先

■■病院　Tel：□□-□□□□-□□□□

以上

入院後に知っておくべきこと

入院するときに知っておくべきことについて、3つ紹介していきます。

ぜひ参考にしてくださいね。

定期的な報告は？

会社への定期的な報告は基本的には不要です。

以下のことを事前に伝えておけば配慮してくれます。

入院が長引いて出社できないときの対応は？

入院が当初より長引くときには、なるべく上司か総務部長などに伝えるようにしましょう。

そのときにはできれば電話で伝えるようにした方がよいですね。

退院後も影響が出る場合（自宅療法）の対応

退院後に思ったよりも体調が優れずに出社が難しそうな場合もありますよね。

その時は、上司もしくは総務部長に相談しましょう。

会社に出社することが難しい場合でも在宅勤務できそうなのであれば、相談してみてはいかがでしょうか。